厚生労働省の「国民生活基礎調査」によると、20歳以上で過去1年間に健診(健康診断)や人間ドックを受けた人の割合は、
男性:73.1%
女性:65.7%
となっています(2022年調査)。
これは会社の定期健診や自治体健診も含んだ数字とのことです。
ちなみに「人間ドック」の受診率は、日本人間ドック学会や関連調査によれば、概ね10~20%程度とされています。
要するに、社会全体も、そして国民一人ひとりも、「早期発見・早期治療には大きな御利益がある」と信じているわけです。
もちろん、それを疑問視する研究も少なくありません。
今回は、デンマークの研究を取り上げた記事をご紹介したいと思います(添付2~8枚目)。
『心血管疾患の検診を受けると死亡率は減るのか?』
「早期発見、早期治療」。
そして、
「予防医療」と称した薬剤投与。。。
製薬会社が春と秋の健診シーズンに合わせて営業活動を強化することはよく知られています。
健診結果をきっかけに、多くの人がクリニックや病院を受診するからです。
結局のところ、誰が利益を得るのか。
そこは一度立ち止まって考えてみたいところです。
そして、その一方で不利益を受けるのは誰なのか。
「念のために」という気持ちも理解できます。
何より、自分自身に本当に御利益があるのか。
しかし、症状もない段階で予防薬へと誘導され、その結果として薬剤過多となり、体調を崩して入院するような事態になれば本末転倒です。
SNSでは時折、
「人間ドックに行ってきました!」
という投稿を見かけます。
健康への意識を高く持つこと自体は悪いことではありません。
しかし私は、それを見ても手放しで安心感を覚えることはありません。
むしろ、かつて多くの人が疑問を持たないままマスクを着け続けていた光景と重なり、一種の虚しさを感じてしまうのです。
健康になるための行動が、いつの間にか『患者予備軍』として囲い込まれる入口になっていないか。
健診によって見つかった「異常値」が、そのまま薬物治療へと結び付けられ、長期服薬へ導かれていく。
もしそうした構造があるのだとすれば、それは「商業医学の撒き餌」と呼べるのではないでしょうか。
一度立ち止まって考えてみたいものです。
Katsuhiko Hashimoto (ハシモト カツヒコ)
薬剤師
Copyright © 2026年11月11日
メッセージで掲載許可取得 2026年4月29日