ワクチンと健康被害の因果関係の有無を検討する…、ふりをしているようにしか見えない厚生労働省の副反応検討部会が、「ワクチン接種後の健康被害の種類に、特定の疾患に集中している傾向は認められない。だからワクチン接種と健康被害の因果関係があるとは言えない」というような見解を述べていたと記憶していますが、この「ワクチンの有害事象であれば特定の疾患に集中するはず」という考え方は破綻していると私は思います。
もっともコロナワクチンの場合は心筋炎のリスクが集中していたことが明らかになっても、ワクチンと心筋炎発症との因果関係を認めようとしない専門家の検討部会なので、上述の見解が単なる言い訳に過ぎないことはわかった上での話ですが、そもそも病気には明確な病因が存在していて、それぞれの病因に基づいて病名が決まるという「病原体病因論」の捉え方で考え続けることに無理があったと考えるべきで、私はワクチン接種は「人体の異物除去システムを強制的に過剰駆動させる行為」であり、ワクチン接種後の健康被害は「強制的にシステムを過剰駆動させられたことによって生じるトラブルの個性」を見ているのであって、ワクチン接種後の健康被害が特定の疾患に集中しないのはむしろ当たり前だという考えを持っています。 ストレスに対する反応が胃腸に出やすい人がいたり、頭痛に出やすい人がいたり、めまいで出やすい人がいたりと、人にとって個性があるのと同じように、ワクチン接種後の異物除去システムの過剰駆動も、神経に出やすい人もいれば、皮膚に出やすい人もいれば、腎臓に出やすい人もいると、そういうわけだと思います。
もっと言えば、病気というのは本人の個性なくして語れない部分があり、いくら本人の外の世界をくまなく探したところで本当の病因は見つからないと言うこともできるでしょう。
では心筋炎のリスクはなぜ集中したのかと言いますと、「本来心臓が最も誤って攻撃されることのない部位だから」だと思います。
言い換えれば、コロナワクチンの場合は、その最も攻撃されにくいはずの場所が攻撃されるくらいまで異物除去システムの過剰駆動が極限まで高められてしまうようなものだったと言うことができると思うのです。
どんな個性でどんな場所が優先的に障害されやすくとも、極限的に異物除去システムが過剰駆動させられると最終的に攻撃対象は心臓に行き着くというわけです。
原初のワクチンである天然痘のワクチンも相当心筋炎リスクが高いということも考えますと、ワクチンの考え方が登場して約300年、実はワクチン学は残念ながら進歩どころか退化の一途を辿ったと言えますし、そもそものワクチンのコンセプトが間違っていたと評せざるを得ませんし、そんな効かないものをずっと効くと誤認させられ続けていたし、誰もその嘘を見抜くことのできない情けない医学だったとも言えるかもしれません。
思い返せば、コロナワクチン登場前の2020年を振り返れば、新型コロナウイルス感染症は肺炎を中心にあらゆる診療領域にまたがる恐怖の感染症として演出されていたように思います。
循環器、呼吸器、消化器、腎臓、内分泌・代謝、アレルギー、膠原病、免疫学、はたまた皮膚科、眼科、泌尿器科など当時の医学雑誌はこぞって新型コロナウイルス感染症特集でした。逆に言えば特集できるほどコロナがさまざまな臓器に多彩な症状を引き起こすと喧伝されていました。
COVID-19と脳炎・脳症が関係あるだとか、COVID-19感染と凝固系異常が関係あるだとか、COVID-19と視神経炎・ぶどう膜炎と関係があるだとか、といった具合です。
でもそれも、医学が「コロナ（COVID-19）」だと認識する状態が、「風邪という異物除去システムのオーバーヒートが不安・恐怖情報によって修飾された状態」だと考えればつじつまが合います。
不安・恐怖情報は自律神経を介してストレス反応を惹起・助長し、その個性に応じてコロナと称して様々な症状が表現されうるということなのでしょうし、その表現型の中央値が肺炎で、極限値が心筋炎だということなのだと思います。
視点を変えれば、取るべき行動が変わります。
「コロナ（いわゆるCOVID-19）」と「コロナワクチン接種後の健康被害」の本質的な共通点に気づけば、オミクロン株移行が感染力が強まっただとか、コロナワクチンよりもコロナ感染の方が超過死亡に相関しているなどの議論がいかに馬鹿馬鹿しい話であるかがわかってきます。
そのような議論を戦わせているような人達とは私は一定の距離をとり、私は私で「主体的医療」の視点で考える具体的な対処の選択肢を考え続けていきたいと思います。
Shuugo・Tagashira（タガシラ シュウゴ）
田頭 秀悟
オンライン診療医
主体的医療ダイアロジカルスクール（Proactive Med Dialogical School）
Copyright © 2024年5月22日
全てのブログ掲載許可取得 2025年9月25日