この50年間、我々は世界を滅ぼす恐れがあると言われている人口危機に関する警告を浴びせられ続けてきた。政治家や人口統計学者は絶えず大惨事を予言し、マスメディアは「持続不可能な成長」と人口の激増について盛んに取り上げてきた。世界会議の場では人口問題がもたらす破滅と暗い影が勧告された。何百万ドルという資金が西側諸国の納税者や企業、莫大な資産を保有するフォードやロックフェラー基金などから、国連人口基金（UNFPA）や国際家族計画連盟（IPPF）といった機関につぎ込まれてきた。第三世界各国への西側諸国からの援助は、UNFPAおよびIPPFが指示した集団避妊法や断種手術（男性、女性にかかわらず）、そして中絶計画に彼らが合意するという条件のもとで定期的に行われてきた。
これらはすべて人口の激増、つまり世界が人口過剰になるという主張や信念に基づいて行われてきたことである。
我々に現在分かっていることは、確かに世界的人口危機に瀕してはいるのだが、避妊、断種手術、中絶といった一連の動きや、第二次世界大戦後にマスメディアや多くの政治家達が時にはヒステリックなまでに喚きたてていることとはまるっきり正反対の状況にあるという点である。そしてこの世界を震撼させるような新たな、そして恐ろしい現実の危機を招いたのはまさにUNFPAやIPPFといった機関である。この危機は人口統計学的内破を引き起こす恐れがある。
人口統計学的事実
「ゼロ成長」、つまり人口が増えも減りもしないという人口無変動の状態を維持するためには、地球上のすべての女性が子どもを2.1人産まなければならない。ただし第三世界（例えばアフリカのマリなどでは５人に１人が５才未満で亡くなるため）この総人口補充率はより高い必要がある。
今日の先進国の状況は悲劇的とも言える。1998年、イタリアにおける女性１人あたりの出生率はわずか1.19人であった。ウオ―ルストリートジャーナルはこのイタリアの危機的状態を「世界の終末」と評した。1 スペインの状況はさらに悪く、女性１人あたりの子ども数の平均が1.18人である。イギリスとフランスは1.75人前後となっている。それ程悪くないとお思いだろうか？確かにイタリアとスペイン（ギリシャとドイツは言うまでもないが）よりは良いかも知れない。それにもかかわらずイギリスとフランスの人口は世代交代する頃には現在に比べて20％減少する。スペインとイタリアにいたっては40％減である。2 「他より悪くない」というだけで「大丈夫」なのだろうか？
欧州連合全体で見ると女性１人あたり子ども1.4人となる。ＥＵに果たして明るい未来が待っていると思えるだろうか？
ヨーロッパ以外では、カナダで1.6人（ケベックはさらに深刻）。アメリカでさえも2.0人で、しかもこれはヒスパニック系の移民者に頼るところが大きい。太平洋を挟んで向こう側の日本は「ベビーブームを望むのは絶望的」な状態であるし、中国は法律によって各家庭、１人の女性につき子ども１人と制限されており、強制的中絶や断種手術、そして女の子の新生児殺害により男の子120人に対して女の子100人という社会を生み出している。3 これで女性解放だとはとんでもない話しである。このままでは一体どうなってしまうのだろうか。一妻多夫（１人の女性が複数の男性と結婚する）か、それとも性戦争か？
太平洋と西ヨーロッパの間に位置するのが、女性一人当たりの出生率がわずか1.3人（1997年）という巨大なロシア大陸である。4 旧ソビエト帝国の一部、ラトビアやリトアニアの状況はさらに深刻である。
発展途上国も同様の危機を迎えようとしている。例えば、タイの女性１人あたりの出生率は1993年の2.2人から1997年には1.9人に低下している。ペルーでは、断種手術計画（1998年の対象者数は15万人）が強く推し進められたためにこの50年間で出生率が50％も下落した。5 1979年に遡ると、ある司教がUNFPAによる人口統制関与を教義の中で抗議していたが、私自身も、ある名高い聖職者に、食料援助の一環として一般には知られていないが、非常に強力な、しかも若者を「去勢する」効果のある化学薬品を加味した粉ミルクが含まれていると聞かされたことがある。6 ペルーに将来はあるのだろうか？そして大掛かりな女性断種手術が計画されているブラジルはどうなってしまうのだろうか？
これ以上こうした事実を並べあげても何の意味もない。重要なのは、1996年に51ヶ国が既に総人口を維持するために必要な補充率に達しておらず、しかもそのほとんどが大幅に下回っていた事実である。この51ヶ国の中にはほとんどすべての先進国および主要発展途上国が含まれている。
政府高官レベルでもこの点にある程度の懸念を持ち始めている。例えば、1997年11月に国連主催の「総人口補充出生率の低下」という会議が専門家によってニューヨークで開催された。アントニオ・ゴリーニ教授（ローマのラ・サピエンザ大学）は、国全体での出生率が102人、ボローニャでは何と0.8人というイタリアのゆゆしき人口統計学的事態について演説した。教皇は家族第一主義の政策を展開するよう首相に要請したが、ほとんど何も実行されず、スウェーデンではこうした事態を改善しようと試みたものの失敗に終わった。
問題は、惜しみない援助を与えたとして、はたして若いカップルが将来の社会を約束するのに必要なだけの子どもを生むのかどうかという事である。我々が抱えている問題は単なる人口統計学的なものよりずっと根深い。
もし道徳的制約がないのであれば、この状況を打破するために残された唯一の方法は、アルダス・ハックスリーが1932年に「勇敢なる新世界」という予言書の中で書いた“セントラル・ロンドン魚卵孵化・管理場”をモデルに赤ちゃん生産工場を始めるしかないのかもしれない。ことによると技術が進歩するまで、生殖を専門とする女性が必要になるかもしれない（すでに小規模ではあるが、代理母という形で行われているように）。もしかするとまだ多くの赤ちゃんが母親の腕に抱かれているかもしれない！だが、一体どこの国に行けばよいのだろうか？7
大規模移住は可能なのであろうか？先のイタリア人教授、アントニオ・ゴリーニ氏は、イタリアだけでも毎年30万人の入国者を必要としているが、例えそれだけの人員が確保できたとしても、政治的に不可能であると指摘している。8
エイズ―-不確定要因
実際、世界の人口統計学的状況は、これまで説明してきたよりも遥かに深刻である。それは、激減する出生率に引き続き、我々が見る限り人口統制政策と密接に関わっていると思われるエイズという恐ろしい疾病が襲い掛かって来ているからである。
1992年の暮れにパリで、ハーバード大学のエイズ専門家であるＷ．ハッセルタイン教授は、「私の個人的見解では21世紀の最初の10年以内に、10億人以上がエイズに感染し亡くなっていくでしょう。」と述べている。10億人である。9
彼がこのスピーチを行った時点で米国は既に大きな代償を払ってきていた。正式に判明しているだけでも23万人のエイズ患者、15万人の死者、百万人ものHIV陽性者である。1997年の12月までには、報告された発生者数は３倍近くに膨れあがり、死亡者数も38万5千人に上っている。推定では、アメリカ人のHIV保有者数は65万人から90万人存在すると思われる。10
アジアやアフリカの多くの国々も現在惨澹たる状態にある。例えばタイでは、麻薬や幼児売春が人口にかなりの影響を与えており、50万人近くのエイズ患者発生が2000年までに見込まれている。多くの場合、麻薬常習者や何万人もの売春婦、そのほとんどが少女（あるいは少年）が、多くの場合犠牲となっている。インドでも状況は悪化している。アフリカに関しては、伝えられるところによるとボツワナやジンバブエなどでは成人の25％以上がHIVに感染しており、アフリカ大陸の他の地域でも同様のことが考えられる。11
これはつまり、これら何百万人もの人々の元に夢のような治療法やワクチンが即刻届けられない限り、現在感染している人は10年後には亡くなってしまうということである。これにより、何百万もの孤児が残され、後には高齢者しか彼らの面倒をみる人はいないことを意味する。
なぜこのような世界的危機が起っているのか？
ハッセルタイン教授は10億人もの人命がエイズによって奪われると述べていた。ヨーロッパ出身のある人口統計学者、ブルジョワ・ピシェは、コンピューターを駆使した結果、次のような恐ろしい予測を打ち出した。世界的に低下している出生率だけをもとに算出した結果、地球上の人口は、まずは先進国から、続いて発展途上国の順で2400年までには消滅するというのである！12
実際はこれほど厳しい状況ではないかもしれない。しかし、エイズを考慮しなくても地球は今危険な状態へと一気に向かっている。一体どうして？この背景には一体何があるのだろうか？
この質問に答えるには相当の時間を要する。ヘブライ人がエジプトで奴隷となり、主人が彼らを管理しようとしていた聖書の時代まで遡らなくてはならない。ファラオは、産まれてきた赤ん坊が男の子であった場合は殺すように産婆に命じていた。我々が知る限り、これが政治的理由で人口管理が計画的に行われた歴史上最初の例である。13
数千年後の1948年、米国の国務省立案部本部長であるジョージ・ケナンは次のように述べた。
「我が国は世界の富の50％を占めているにもかかわらず、人口はわずか地球人口の6.3％である。_この状況では、妬みと憤りの的になることを避けることはできない。我々の真の任務は、_この不平等な状態を維持することが許容されうる他国との関係を樹立することである_その為には、感傷的になったり夢を描いたりは一切してはいけない_利他主義や世界のための善行などと言っている場合ではない_徹底した大国構想を推し進める必要がある。理想主義的スローガンに惑わされずに済むに越した事はない」。14
また、アメリカ人人口統計学者のフランク・ノテスタイン氏はそれ以前に次のように述べている。
「（十分な資源のある）その他の地域は、しっかりとした政治的団結と産業を発展させ、人口を増やして台頭してくる可能性がある_近代化計画を打ち出すことにより、現在の支配国は将来的に自国民が今までよりもかなり少ない世界の富と権力しか得られなくなるような世界を作り上げる事になるであろう。発展途上国への国家政策はこの点を視野に入れつつ実行されるべきである_（よって教育は）管理された出生率を支持するような主義をとるべきなのである_」15
さらにそれ以前に、バートランド・ラッセルが次のように述べている。
「軍事強力国は、他国が単に生命の誕生過程に手を加えることによって権力のバランスを逆転させようとするのを黙って見ているはずがない。」16
以上の引用文を見れば、第二次世界大戦後に何が起こっていたかはっきりとわかる。これは、ジャクリーン・カスン教授に言わせると人口戦争である。これは50年間、『密かに』猛威を振るってきた地球規模の戦争である。
この戦争は一方の側に大きな恐怖を巻き起こす。人生における特権的立場を失い、地球上の資源を貧富を問わず、平等に分けなければならなくなる恐怖である。一見、貧困や栄養不良、あるいは窮乏等との戦いのように見えるが、実際は貧しい人全般に対する戦争なのである。
戦いの指揮をとるのは２つの主要機関である。いずれも全国家族計画協会を通じて理事会の政策を実行する国連の人口理事会と、国際家族計画連盟（IPPF）である。特に西側政府からの巨大な資金を後ろ盾に、この２つの機関は60年代、世界的な人口統制を迅速に推し進めるために奔走する必要があった。（救援を口実にして）第三世界との交渉の中で彼らは極端な新植民地主義を解除した。17
これらの機関の仕事内容を把握するため、彼らが最初に提示した２つの計画書を見比べてみよう。１つは米国家族計画連盟の副総裁であったフレデリック・Ｓ．ジャフィが1965年の始めにまとめたもので、これは米国の出生率を下げるための28の提案が記されている。18 もう一方は、人口統制局長のバーナード・ベレルソン博士によって書かれた29の提案文で、同じく1965年の1月から2月にかけてダッカ（現在はバングラディッシュの首都）で開かれたIPPFの会議の場で発表されたものである。「家族計画を超えて」と題された彼の提案書の中には、第三世界への対応は単なる避妊にとどまらず、それ以上の措置をとるべきであるとの意味が込められている。19
それではジャフィとベレルソンの提案文をそれぞれご紹介しよう：
| ジャフィ、第５提案： 水の供給に加え、避妊薬の提供も必要である。 | ベレルソン、Ｂ１提案： 避妊薬の大量使用_都市部における水あるいは主食の供給。 |
| ジャフィ、第６提案： 女性が外で仕事をする事を奨励。 | ベレルソン、Ｆ２提案： 結婚以外の選択肢として_女性が労働力として参加することを奨励あるいは命じる。 |
| ジャフィ、第６提案： 独身者よりも既婚者に税を重くする。 | ベレルソン、Ｇ５提案： 今までとは逆に、未婚者や子どもの少ない家族を優遇するような税政策をとるべきである。 |
| ジャフィ、第７ｄ提案： 子どものいる家庭への税金控除を廃止すべき。 | ベレルソン、提案E３： ○人目以上の子どもには追徴課税をする。 |
| ジャフィ、第16提案： c未婚女性には中絶を強要。 | ベレルソン、Ｂ４提案： 私生児を妊娠した場合は、強制的に中絶。 |
| ジャフィ、第18提案： 子どもを育てる権利のある親の数を制限する。 | ベレルソン、Ｆ４提案： ‘子どもを持つ権利はないものの、その代わり簡単に結婚を解消する事ができる夫婦形態と、子どもを産む認可を受け、安定した結婚生活を送る事を前提とした夫婦形態’ という２つのタイプの婚姻形態を促進するべきである。 |
| ジャフィ、第21－２提案： 断種手術を受けたり、避妊器具を使用する場合は費用を負担しなくてよいとする。 | ベレルソン、Ｄ1提案： 断種手術や避妊手術をする人に支払い、あるいは同等の報酬（例えばトランジスター・ラジオの贈呈）をする。 |
| ジャフィ、第24提案： 中絶や断種手術は希望次第すぐに実施できるようにする。 | ベレルソン、Ａ２提案： いつでも中絶ができるような体制作り。 |
| ジャフィ、第２６提案： 避妊に関わる技術を進歩させる。 | ベレルソン、Ｈ３提案： 避妊技術を進歩させるために、より多くの研究を行なう。 |
1969年に決然と並べ立てられたこれら一連の提案が今、現実となりつつある。次々と新しい避妊法が登場している。多種類のピル、子宮内避妊器具（IUD）、ノルプラント、RU486、非妊娠ワクチン（現在実験段階中）などである。中絶はほとんどの国で認可されている。何百万人という男性、そしてそれ以上に多くの女性が断種手術を受けてきた。中国では強制的な中絶や断種手術による一人っ子政策が執られている。この法律に違反した者には、重税を課せられるか、家を焼かれるという結果が待っている。
IPPFおよびその支部の全国家族計画連盟は、過去30年間に大きな変化をもたらした。公共医療施設に統合され、学校における性「教育」を支配してきた。彼らは、「子どもなしの愛情」を強く重視した教育方針をとっており、その理念に従わない子どもたちを嘲笑った。
２つの特定方法
ジャフィとベレルソンの提案文中の次の２提案には特別な意味が込められている。
ベレルソン、Ｇ１提案：アメリカは、人口問題の「解決」の妨げとなっている政府や宗教団体に対して必要な限りの外交的、経済的圧力を駆使し、「食料援助をする代りに、人口統制も行なう」という点を強調するべきである。政策が実行されたことは我々も承知している。我々の方針に逆らっている唯一の国際的組織はカトリック教会であることも承知している。
より注目すべきはジャフィの第４提案である：同性愛の奨励。
同性愛者がひいきにしていたニューヨーク州グリニッジ・ビレッジにあるストーンウオ―ル・インの中にあるバーでの暴動発生から数ヶ月後の1969年6月、「同性愛者解放運動」がおこった。そのほぼ10年後の1978年、アメリカ同性愛者運動がサンフランシスコで同性愛者自由解放のためのデイ・パレードという形で起こり、37万5千人もの参加者が集まった。20
それから３年後の1981年６月、珍しい病状の肺炎患者症例が複数あるという報告が初めて学術論説に取り上げられた。これが恐ろしい病気、のちにエイズと呼ばれるものの最初の兆候だった。21
エイズの歴史的背景研究家であるフランス人教授、ミルコ・グルメック氏は、エイズの出現、およびそれが瞬く間に広まったことと、同性愛（両性愛）に対する昨今の習俗および社会の受け止め方は密接に関係していると強く主張している。「アメリカの同性愛者は、ある重大な一線を超えてしまったために、この病気を発生させるという状況を生み出してしまった。彼らは『培養地』のようなものを生み出してしまい、HIVウイルスという非常に悪性の菌が繁殖するのを許してしまった。」とグルメック氏は記している。彼らはこれにより高い代償を払うことになった。1997年のアメリカにおける38万６千人のティーンエージャーや成人の犠牲者のうち、おそらく25万人以上が同性愛者である。多角的治療法のおかげで死亡率は現在低下しているものの、感染者数は一向に減らず、年間約４万人が新たに感染している。22
また残念なことに、治療がまったく行き届かない第三世界の人々が次々と犠牲になっている。一体どこまで続くのだろうか？
まとめ
現在我々が直面している地球の状況に真っ向から立ち向かわなければならない。将来の見通しは暗い。しかし、現実逃避ばかりしていてはいられない。
するべきことは沢山ある。そしてそれらはやればできる事である。最優先事項は、愛と献身を備えた家族である。その家族とは、社会を構成しているすべての人々、つまりこれから産まれて来る赤ん坊、腕に抱かれている赤ちゃん、10代の若者達、配偶者、お年寄り、それらの人の関係者、またそれぞれの人生の各段階で出会う人々が存在する社会の最も基本的な集団のことである。
何もかもそろっているにもかかわらず、世界はまだ理想や幻想を追い求めている。より人間的になりたいと切に願っている。妊娠中絶の合法化に反対している我々は、IPPFやその関連機関が遂行しようとしていることとは全く正反対の事、つまりすべての人間に威厳を与え、高め、そして奨励するためにできることが沢山ある。望みを持ち続けなければいけない。遅かれ早かれ世界全体、とりわけ各国の政府は、社会的、政治的、経済的にそれとなく示されている、我々に襲いかかろうとしている人口統計学的大惨事に気づくであろう。
すでにこれは今にも始まろうとしているかもしれない。興味深い話しをご紹介しよう。NFPで名声の高いジョン・ビリングス教授と妻のイブリンは、中国政府に招待され昨年３回訪中した。この数年をかけ、現地の医療学校などにNFPセンターを設置してきた。彼らはとても厚く歓迎された。彼からの手紙を引用しよう：
「_現在の技術を用いた方法により、多くの女性が重い合併症を併発しているため、新たなる家族計画方法の進歩、またそれと合わせてより効果的な避妊方法の開発について要請を受けました。リンと私は彼らが望んでいるものをまさに我々が提供しようとしているのだとわかってもらうための知識を得るために彼らがあとほんの一歩踏み出せばよいところまできていると感じました。」
もし中国が思い切って前進することができれば我々に望みはある！
Suggested Reading:
- Monteith, J. The Population Control Agenda. (Soquel, California).
- Kasun, Jacqueline, The War on Population. (Ignatius Press, San Francisco)
- Ehusani, G. O. The Politics of Population Control. (Ahmadu Bello U. P., Nigeria)
References:
1 Avvenire, 23.1.99. pp 1 and 3[Back]
2 Le Monde, 5.2.99, p32. But La Croix (4.2.99, p6) gives 1.71 for France and the UK; 1.22 for Italy; 1.15 for Spain[Back]
3 Greg Flakus, ‘Japan’s Population Problem’, Voice of America, 16.12.97; Chinese Academy of Sciences reported in Shanghai Express, 7.1.99[Back]
4 Population et Sociétés, 326, (7.8.97) predicts a fall from 147 million in 1997 to 131 million by 2025. [Back]
5 Ibid; Sunday Telegraph, 10.1.99[Back]
6 My informant, Mons Louis Dalle, recorded this testimony on 4.12.70. Cf Lozere Novelle 24.1.80, which lists flour, milk and ‘apparently harmless’ drugs. The Peruvian bishops’ pastoral letter ‘Charla Familiar’ was issued on 15.8.79[Back]
7 There is a Japanese alternative: sending old people overseas to be cared for by willing populations – for a fee. [Back]
8 As reported in Avvenire, 17.5.98[Back]
9 His speech was given to the French Académies des Sciences on 16.11.92. I obtained a tape from the Secrétariate. Astonishingly, his address was ignored by the media.[Back]
10 See CDC Report, Trends in the HIV and AIDS Epidemic, 1998.[Back]
11 Population et Sociétés, 326 (7.8.97); UNAIDS Factsheets.[Back]
12 Population, Jan-Fev 1988. Earlier, as director of the French National Demographic Institute (INED), he had played an important role in securing contraception and then abortion legalisation passed by de Gaulle’s government. In a crucial report INED had made calculations which were based on ‘pregnant’ men having abortions and dying subsequently! I took his successor to court for more untruths in defence of the Report. I hardly need say I was unsuccessful. [Back]
14 Quoted in Convergence, Christie Institute, Winter 1991, p12[Back]
15 Quoted in Excessive Force, pp60-1[Back]
17 The huge annual IPPF budget includes £11 million from the UK and similar amounts from the USA, Japan and Sweden. Canada and Norway are also major contributors.[Back]
18 ‘Activities Relevant to the Study of Population Control Policy for the US’ delivered on 11.3.69, published in Family Planning Perspectives Special Supplement (IPPF, New York, 1970)[Back]
19 Published in Population Control, Implications, Trends and Prospects, pp67-97[Back]
20 Randy Shilts, And the band played on (Penguin books, 1988) p16. Shilts, a gay journalist for the San Francisco Chronicle, died of AIDS in February 1994.[Back]
21 ‘Pneumocystic Pneumonia – Los Angeles’, in the Weekly Bulletin of Morbidity and Mortality, 5 June 1981.[Back]
22 Grmek, History of AIDS, 2nd Ed., Paris 1990, pp259-60.[Back]
Bell, Rene (レネ・ベル神父 )
Copyright © 2002.9.5.