日本 プロライフ ムーブメント

「涅槃と世界平和」死の渇愛

二つの涅槃

 もうすぐ二月十五日、日本の寺では涅槃会が行われる。スリランカなどの上座部仏教では涅槃会と共に降誕会と成道会が同じインド暦第二の月ヴァイサーカ月の十五日に行われている。十五日は満月であり布薩という仏教徒定期集会の日なので、これに合わせて十五日にしたようだ。ヴァイサーカ月は太陽暦の四月から五月頃に当たるが第二の月なので二月と訳された。前にも書いたが、実際の釈尊の入滅は雨安居が明けて三ヵ月の後であり、陰暦十月頃だと思われる。
 釈尊が説いた涅槃は現世において到達すべきものであったが、次第に涅槃は死と関連づけられるようになっていった。ジャイナ教などの影響をうけて、生きている間は有余涅槃、死んで無余涅槃といわれるようになったのだ。涅槃は苦の消滅であり、四苦八苦を総称した五つの執着である色受想行識という我執の滅尽を意味する。これが、生きた肉体がある間は未だ完全でないと解釈された。涅槃会というときの涅槃は般涅槃(パリ・ニルヴァーナ)で、完全な涅槃、無余涅槃を意味する。
 無余涅槃の前提に有余涅槃があるのだから、単に死ぬことは涅槃ではない。しかし、仏教は自殺を宗教的実践にしたという一部の誤解もある。自殺に関する有名な著作であるデュルケーム『自殺論』には多くの宗教的自殺が挙げられているが、仏教は自殺を禁じたと正しく指摘している。
 お釈迦様は集諦で、苦の原因が生殖欲と生存欲と死亡欲等の渇愛であると説かれている。そして滅諦すなわち涅槃は、これらの渇愛の滅尽であり、苦の消滅であり、無執着であると説かれた。従って、生殖にも生存にも執着せず、自殺もしないのが涅槃なのだ。

人の死と宗教

 人は必ず死ぬ。もし、自分にとって最も価値あるものが自己の命であったなら、その最も価値あるものが失われる苦しみには耐えられないだろう。自分の命を超えた価値あるものがあったなら、それをその人の宗教という。そのような宗教を得ることが出来た人は限られた命でも生きることができる。しかし、限りある命を生きる上で有用な宗教が、時として自殺の原因になってしまうこともある。自分の命よりも価値あるものの為ならば、命を捨てる覚悟も可能なのだろう。現在、世界では自爆テロが多発している。これに関連してジハドという宗教的な言葉も聞かれるが、私は旧日本軍の神風特攻隊の場合を連想してしまう。彼らは果たして自己の命より大事なものの為に死ぬことを志願しているのだろうか。そうでは無いように思える。前掲『自殺論』で指摘されている「集団本意的自殺」が実状だと思う。そうせざるを得ないように社会が個人を追い込んでいるのだ。

イラク復興支援と放射能

 日本の自衛隊がイラク復興支援のために派遣される。平和目的ではあるが、現在のイラクは危険な場所だ。核被爆国の日本人かつ放射線障害防止法の放射線取扱主任者である立場から、私はイラクで使われた劣化ウラン弾の危険性を心配する。日本の自衛隊が放射能汚染の調査を行えば、イラクの人々の放射線障害防止による健康に貢献できると共に、自衛隊員の安全確保にもなると思う。
 劣化ウランとは、核燃料として使用するウラン二三五を濃縮した残りのウランという意味で、大部分がウラン二三八から成る放射性廃棄物だ。ウランの比重は 鉛よりも一.六五倍重いので砲弾に使用すると強い破壊力が得られる。バンカーバスターというウラン爆弾は厚さ十メートルのコンクリートを貫通するという。 しかも貫通時の高熱でウランが燃焼してさらに人間を殺す。そして燃焼したウランは酸化ウランとなり、重金属としての化学的毒性と放射能という二つの面で環境を汚染する。ウランはアルファ線を出す放射能であり、少量の内部被爆でも肺癌や白血病の危険性を高める。イラクでは二回の戦争で数百トンのウラン弾が発射されたようだ。ウランの酸化物の微粒子は風に乗って広く拡散し、土壌や水が汚染され、そして食料が汚染される。しかもウランの半減期は四十五億年という人間の寿命に比べれば永久に等しい時間なのだ。

は他宗教を尊敬した

 大般涅槃経はお釈迦様が他宗教を尊敬し、そして戦争を回避させた話から始まっている。最後の旅に出る少し前、王舎城の鷲の峰での出来事だ。お釈迦様は当時最強であったマガダ国阿闍世王の使いの大臣から「ヴリッジ族を攻め滅ぼすべきか」と問われた。そして「ヴリッジの人たちがヴリッジの宗教を敬い続ける限り、かつ様々な宗教家たちを敬い続ける限り繁栄を続けるであろう」等の答えをされた。そして阿闍世王は戦争を控えたのであった。
 涅槃の理想を世界に広めて、争いのない世界が実現することを願う。

Tanaka Masahiro (タナカ マサヒロ)
田中 雅博(1946年ー2017年3月21日)
坂東20番西明寺住職・普門院診療所内科医師
出典 藪坊主法話集
Copyright ©2004年2月掲載
2023年8月4日複製