日本で経口避妊薬ピルが解禁される前に、正しい生命倫理を日本に広めるために生涯を捧げた、 故ジンマーマン神父からの情報をもとに、生命尊重センターが、 英国まで行って血栓症で亡くなられたベーコンさんやその他の例を詳しく調べ、 残されたご家族や医師や弁護士などの貴重なご意見を取材しました。 また次世代のいのちを脅かす環境ホルモン作用についても調査し、英国からの警告と題して、 ビデオ映像でピルの危険性を広く訴えました。
今回いわゆる低容量経口避妊薬ピルよりもエストロゲンの量をさらに少なくした、超低容量ピルのヤーズが、 月経困難症の治療薬として発売されたわけです。しかし発売後三年も経たないのに日本国内で二人が死亡し、 87人が血栓塞栓症で苦しんでおります。事ここに至ってやっと日本産婦人科医会が、「 近年わが国においても女性ホルモン剤、とくにエストロゲン・プロゲスチン（EP）合剤（経口避妊薬：以下OC） 服用中患者において血栓症の発症が増加しております。」と10月２４日に発表しました。
しかしそれ以前に生命尊重ニュース１０月号及び 日本プロ・ライフ・ムーブメント のホームページ でその危険性を既に訴えているのです。
ピル先進国の英国の状態を見れば、このような悲劇は医師でない者でも明らかに予見できたわけですが、 産婦人科医も厚労省の役人もそれを無視してピルを解禁したばかりではなく、 月経困難症治療薬の名目で新型の超低容量ピルまで許可したわけです。彼らはピルによって、 10代20代の若さで亡くなられた女性たちや、多数の血栓症患者さんたちに対して、 少しでも加害者としての責任を感じているのでしょうか。 今新たに効果の有無も有効期間も不明の子宮頸がんワクチンが定期接種となり、 重篤な副作用が各地で多数発生しております。前述のヤーズを処方されている女性は、約14万人ですが、 その薬剤料は1年間だけでも１１２億円です。子宮頸がんワクチンでは年間数百億円の税金が湯水のように使われています 。製薬会社は医学部の研究室には寄付金、国会議員には献金、メディアには広告費、 役人は天下り先などの世話などで際限なく利益追求の手段を開拓しています。 倫理的思考などを取り入れることは全く無いのです。
二つ共外資系の製薬会社が作っておりその薬剤費の多くは日本国外に持ち出されています。
日本は多額の出費を強いられたあげくに、副作用で苦しむ多くの女性が残されるわけです。
日本の女性たちの健康が、いのちが、企業の利潤追求の餌食になるようなことは絶対に阻止しなければなりません。 漫然と政府が許可したからとか、医師が処方したからとか、周りのものがやっているからとかで決めるのではなく、 広く情報を求め、いのちを大切にする仲間と、正しい情報を分かち合い、賢明な判断で対処することが、 今の日本において極めて重要となってきております。 **********
2013年10月 女性ホルモン剤使用中患者の血栓症に対する注意喚起
公益社団法人日本産婦人科医会
近年わが国においても女性ホルモン剤、とくにエストロゲン・プロゲスチン (EP)合剤(経口避妊薬:以下 OC)服用中患者において血栓症の発症が増加しております。現在厚生労働省研究班(村田満班;研究分担者 小林隆夫)でわが国の実態を調査中ですが、最近死亡例の報告もあることから、 日本産婦人科医会から改めて以下の注意を喚起するものです。
1. EP 合剤に限らず女性ホルモン剤を新規に使用する場合は、低用量 経口避妊薬の使用に関するガイドライン改訂版 2006(日本産科婦人科学会編)を参照して「WHO の OC 使用に関する医学的適応基準」を順守し、インフォームドコンセントを徹底する。
2. 女性ホルモン剤使用中の患者に対しては、ガイドラインを参照して 血栓症のリスクと症候を説明し、定期的に患者を診察するとともに 適宜検査を行う。
3. 血栓症に起因すると思われる症候が見られた場合は、必ず処方された医療機関に連絡するように指導し、 医療機関は循環器内科、血管外科、脳神経外科等の専門医に診断・治療を依頼する。
参考資料:
低用量経口避妊薬の使用に関するガイドライン改訂版 2006(日本産科婦人科学会編)
Hirata, Kunio (ヒラタ・クニオ)
医学博士 平田 國夫
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